2024/3/1
飲食店が必ず取り組みたい、地震に備えた5つの対策
目次
自然災害のなかでも特に発生の予測が困難で、いつどこで発生するかわからないのが地震。お客さまやスタッフの命と安全を守るために、飲食店ではどのような地震対策ができるでしょうか。地震に備えてやっておくべき対策や、もしもの時に適切な行動をとれるようスタッフ同士で共有しておきたいことを紹介します。
画像素材:PIXTA
対策1:店舗什器や設備を固定する
地震で大きく揺れると、店舗什器や照明、ディスプレイしている商品などが落下したり、倒れてしまったりする可能性があります。被害を最小限にするため、大きな什器はあらかじめ固定しておきましょう。それでも落下や転倒の可能性はあるため、倒れた什器が避難経路を塞がないような配置にしてください。
対策2:緊急時の役割担当を決めておく
役割分担を明確にしておくことは、地震だけでなくあらゆる防災で役立ちます。防災責任者を立て、災害発生時にはその人の判断に従うというルールを決めておくと、もしもの時に素早い行動に移せます。
基本的には店長が防災責任者になるケースが多いですが、不在時の代理も必要です。その他、お客さま避難誘導、救護・応急手当、初期消火、情報収集・発信、通報といった役割を事前に割り振っておきましょう。
基本的には店長が防災責任者になるケースが多いですが、不在時の代理も必要です。その他、お客さま避難誘導、救護・応急手当、初期消火、情報収集・発信、通報といった役割を事前に割り振っておきましょう。
対策3:避難経路とハザードマップを確認する
店内やビルの避難経路や非常口を確認しましょう。地震で建物が歪み、出入り口の扉が開かなくなる危険性があるので、地震発生時には扉の近くにいるスタッフがすぐに扉を開放します。
また、地震発生後、店内で安全に待機できないと判断した場合は、お客さまを含め全員で避難場所へ向かいます。津波や土砂崩れなどの二次災害を避けるため、予めハザードマップで近隣地域の状況を確認しておくことが大切です。
また、地震発生後、店内で安全に待機できないと判断した場合は、お客さまを含め全員で避難場所へ向かいます。津波や土砂崩れなどの二次災害を避けるため、予めハザードマップで近隣地域の状況を確認しておくことが大切です。
対策4:防災グッズを常備する
飲食店に備えておきたい防災グッズとしては、救急用品、防寒具、ポータブルトイレ、ラジオ、懐中電灯などが挙げられます。特に大きな地震では、扉をこじ開けたり、下敷きになった人を救助したりする場面を想定し、ノコギリやバール、軍手などがあるとなおよいでしょう。
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対策5:防災訓練を実施する
地震発生時のマニュアルをスタッフ全員が把握するために有効なのが、店舗での防災訓練の実施です。飲食店で地震から身を守るためには、廊下などの倒れてくるものがない場所に出る、頭を守るなどの基本的な対策のほか、以下のポイントにも注意する必要があります。防災訓練でシミュレーションしておきましょう。
地震に対しては、最悪の事態を想定した準備が重要です。いつ起こるかわからない自然災害だからこそ、予測や想定をしておくことで、適切な初動が取れるようになります。災害マニュアルの作成・共有や防災訓練を通して、スタッフ全員で共通意識を持ちましょう。
■火元の確認
火を扱う飲食店では、二次災害として火事が発生する危険性が非常に高まります。揺れがおさまったら、すぐに火を消してください。もし火事が発生してしまった場合は、素早く119番通報し、消火活動を行います。ただし、すでに火が天井まで燃え広がった場合は消火するのも大変危険なため、全員で避難を優先しましょう。■お客さまへのアナウンス
お客さまの動揺を鎮め、身を守る行動を取ってもらうための指示を出せるようになっておきしょう。地震発生時には、揺れを感じたら体を低くする、カバンや買い物かごで頭を守るなどの行動を落ち着いて指示してください。■スタッフとお客さまの安否確認
揺れがおさまったら、怪我人や不明者がいないか、トイレや個室に閉じ込められていないか確認します。■被災状況の判断
地震の規模や余震への警戒情報、被災範囲のほか、交通機関の運行状況や復旧の見込みなどの情報の把握に努めます。■精算の取り決め
提供したものの飲食ができない、コース料理を中断せざるを得ないといった状況になるかもしれません。代金の精算についても、予めマニュアルを定めておくとよいでしょう。地震に対しては、最悪の事態を想定した準備が重要です。いつ起こるかわからない自然災害だからこそ、予測や想定をしておくことで、適切な初動が取れるようになります。災害マニュアルの作成・共有や防災訓練を通して、スタッフ全員で共通意識を持ちましょう。
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