飲食店店長の年収は安すぎる？給料が上がらない理由と「割に合わない」現状から抜け出すコツ

毎日遅くまで店舗に立ち、スタッフのシフト管理からクレーム対応までこなしているのに、「これだけ働いて給料これだけ…？」と割に合わなさを感じていませんか？

結論から言うと、 飲食店店長の年収相場はだいたい350万円〜450万円で、そのなかでも業態や会社規模、勤務エリアなどでさらに変動しています。

「なぜこんなに給料が安いのか？」 「このまま今の会社で頑張って報われるのか？」
本記事では、そんな疑問にお答えすべく「飲食店店長の給料が上がりにくい理由」を徹底解説。さらに、その 「割に合わない現状」から抜け出して、確実に年収をアップさせるためのコツをお伝えします。

この記事は、こんな人におすすめです。

• ・飲食店店長の年代・業態・企業規模・エリアごとの平均年収を知りたい人
• ・なぜ飲食店店長の年収が低いのか、その理由が気になる人
• ・今の職場で年収アップをする方法が知りたい人
• ・転職で年収アップをするポイントを知りたい人

各カテゴリ別で確認◎飲食店店長の平均年収と給料相場

中途採用市場における飲食店店長の年収ボリュームゾーンは、 年収350万〜450万円程度です。ただしこれは、年代・業態・企業規模・勤務エリアによって変動します。
まずはご自身の環境が平均年収よりも上回っているのか、額が適切かどうかをチェックしていきましょう。

【年代別】飲食店店長の平均年収

飲食店店長の平均年収はスキルや経験、資格によっても異なりますが、年齢別で見るとだいたい以下の通りです。

年齢	年収
20代	300万円～400万円
30代	350万円～500万円
40代～	400万円～600万円

20〜30代にかけて年収の上がり幅はグッと大きくなる一方で、40～50代にかけてはゆるやかになる傾向があります。
手取り額でいうと、20代でだいたい16万円～18万円、30代で19万円～21万円となることが多いです。

【業態別】居酒屋やカフェなどの年収の違い

業態により年収の差は大きく、 特に高級店や大手は高め、個人店は低い傾向にあります。また、会社やお店の待遇次第では実力があればインセンティブが上乗せされることも。

業態	年収	特徴
ファミレス・ファーストフード	400万円～600万円	福利厚生が充実
居酒屋・ダイニングバー	350万円～550万円	深夜手当により上がりやすい傾向
カフェ・喫茶店	300万円～450万円	他業態より低め
高級レストラン	400万円～700万円	客単価が高く、専門性が必須
ラーメン店	300万円～800万円	人気店によっては高年収も

また、業態別に給与額の増減率を比較すると、 比較的採用が困難な業態の給与は高めの傾向にあり、採用しやすい業態の給与は低めの傾向にあります。
例えば、採用が厳しい状況にある「和食」や「居酒屋・ダイニングバー」の募集給与は、2024年度上期から月給が30万円台を超えており、4,578円増となっています。その一方で、「洋食・西洋料理」業態は2024年度から2,274円増に落ち着いています。

【2025年度上期飲食店動向】飲食店の平均給与（業態・業種別）を飲食店ドットコムが発表。東京30.1万、大阪28.8万、愛知27.6万、福岡26.8万

【企業規模別】大手企業（チェーン店）、中小企業、個人店における年収の違い

企業規模によっても飲食店店長の平均年収はかなり変動しています。

企業規模	年収	特徴
大手企業（チェーン店）	350万円～600万円	福利厚生や休日が充実
中小企業	300万円～480万円	キャリアステップを目指せる可能性あり
個人店	200万円～500万円	頑張り次第で年収が跳ね上がることも

大手企業であれば賞与が安定して支給されることや、諸手当（住宅手当や子ども手当、資格手当など）を設けているところもあるので、年収も高くなる傾向があります。
中小企業ではエリアマネージャーのポジションに空きがあれば、年収アップのチャンスも。
個人店は経営者の経営手腕により、ハイリスク・ハイリターンな傾向にあります。なかには、大手企業の店長以上の収入を得ている方も少なくありません。お店が成長し、数店舗経営するまでになれば、年収1000万円クラスを目指すチャンスもあります。

【勤務地域別】勤務エリアが給料に与える影響

■東京・大阪の大都市は高い傾向

最低賃金や物価の変動に伴い、勤務エリア別で見ても年収にはかなり開きがあります。特に高い都市は 東京・大阪で、渋谷区は422万円、次いで港区・中央区が411万円と全国トップクラス。繁華街が軒を連ねる 大阪市北区や阿倍野区などでも400万円を超えるなど、特に東京・大阪は全国的に見て高い水準にあります。（2026年4月時点）

■地方都市は低い傾向

一方で地方の飲食店店長の年収は低い傾向にあります。長崎県や山口県、青森県の一部地域では320万円代と、大都市に比べて100万円近く差がある地域もありました。（2026年4月時点）

飲食店店長の年収が低いと言われがちな理由

飲食店店長が今の職場で年収アップを目指す方法

飲食店店長の年収の引き上げは難しい現状であることがわかりました。
それでも今の環境で少しでも年収アップができたらいいですよね。具体的な方法として、売上に貢献してインセンティブを狙う・昇格・資格手当の3つが挙げられます。

店舗の売上やFL比率を改善してインセンティブを獲得する

飲食店の経費の大半は「食材費（Food）」と「人件費（Labor）」が占めており、売上に対する両者の割合を「FL比率」と呼びます。FLコストは廃棄ロスの削減やシフトの最適化など、店長のマネジメント手腕で直接コントロールできる最大の指標です。
例えば月商500万円の店舗でFL比率を3％改善できれば、それだけで月間15万円、年間180万円もの利益が追加で手元に残ります。
単に長時間働く「労働者」としてではなく、 「経営者」の視点で店舗の利益率を高めることが、結果的に大幅な評価アップ、ひいては年収アップへと直結していきます。

複数店舗を統括するSV・エリアマネージャーへ昇格する

店長からSV（スーパーバイザー）やエリアマネージャーへの昇格を狙うのも一つの手。
店長は1つの店舗の売上や利益を統括しますが、エリアマネージャーは数店舗～数十店舗を統括します。それに伴って動かせる売上規模も単一店舗の数倍から10倍以上になるため、業務改善を行って利益率を数％引き上げただけでも、会社にもたらす利益額のインパクトは絶大。この「責任範囲の大きさ」が、エリアマネージャーの年収相場（平均400万〜700万円、成果次第では1,000万円超）を押し上げる最大の要因となっています。

また、先ほど述べた基本給の頭打ちに悩まされる心配もありません。店長時代の年収からベースの基本給増加や役職手当が付与されるので、 100万円〜200万円程度の年収アップが見込めるのが一般的です。

調理師やソムリエなど資格取得による手当を狙う

飲食業界に関わる資格を取得し、資格手当で年収を上げる方法もあります。多くの飲食企業が従業員の専門スキル向上を評価する「資格手当」の制度を設けています。資格手当は毎月定額で支給されるため、店舗の業績に左右されることなく、毎月の固定給を確実にベースアップできるでしょう。
資格手当の額は会社により異なりますが、だいたい月額5,000円〜2万円程度が相場。 年間にして6万円〜24万円程度の確実な年収アップを見込むことができます。

【飲食業界で評価される主な資格例】

• ・ソムリエ
• ・ワインエキスパート
• ・唎酒師（ききさけし）
• ・調理師免許　など

飲食店店長で年収1000万円や2000万円は現実的に可能？

飲食店店長が転職で年収アップを実現するためのステップ

「今の環境で年収を上げることは厳しそう…」「キャリアポジションが頭打ちになっている」「もっと大幅に年収を上げたい！」そんな方は思いきって転職を検討してみてはいかがでしょうか。
しかし、ただやみくもに店舗選びをするのはおすすめしません。 事前にしっかり準備をすることが転職成功の近道です。

1.評価制度が明確で利益還元率の高い企業を選ぶ

求人票や店舗見学だけでは、実際の評価制度の透明性やリアルな労働環境まではなかなかわかりません。「入社してみたら聞いていた話と違った」という失敗を防ぐためには、 飲食業界に強い転職エージェントを活用するのが確実です。 転職エージェントに登録すると、すべて無料で以下のような手厚いサポートを受けることができます。

• ・自分にあった求人を紹介してもらえる： 企業の内部情報や労働環境を把握しているため、あなたの希望の働き方や適性にマッチした優良企業をピンポイントで提案してくれます。
• ・非公開求人を教えてもらえる： 一般の求人サイトには掲載されていない、好条件の求人やハイクラス求人に出会える確率がグッと高まります。
• ・プロの履歴書添削を受けられる： 飲食業界の採用担当者に刺さる「実績の言語化」や自己PRの作成を、プロの目線でサポートしてくれます。
• ・プロに面接の相談をできる： 企業ごとの面接傾向を踏まえ、「経営視点」の効果的なアピール方法などを一緒に事前対策できます。
• ・給料UPのチャンスがある： あなたの市場価値を客観的に評価し、入社時の給与交渉もプロが代行してくれるため、結果として年収が上がる可能性が高まります。

一人での転職活動に不安を感じたり、働きながらの企業選びに時間を割けなかったりする場合は、ぜひプロの力を借りて効率よく年収アップを目指しましょう！

■「脱・どんぶり勘定」の明確な評価基準と給与テーブルがある

年収が低い企業は、「社長のさじ加減」や「勘」で給料が決まる属人的な評価になりがちです。
一方、ホワイト企業は「売上対比〇％クリア」「アルバイト定着率〇％維持」「QSC（品質・サービス・清潔さ）チェックの点数」といった、客観的で定量的な評価基準と、それに基づく明確な給与軸があります。「何を達成すれば、いくら給料が上がるのか」が明確に可視化されているため、努力の方向性がブレず、着実に昇給やエリアマネージャーへの昇格を勝ち取ることができます。

■未払い残業代（サービス残業）が排除され、ベースの時給単価が上がる

優良企業はコンプライアンス（法令遵守）意識が非常に高いため、名ばかり管理職としての違法なサービス残業をさせません。
残業代が1分単位で支給されたり、深夜手当や休日出勤手当が適正に支払われたりなど、労務環境がきちんと整備されています。そのためブラック企業で働いていた時と比較すると、適正な労働時間であってもベースの年収総額が底上げされるケースもあります。

このように、飲食業界の年収は「給料は働く会社の仕組みで決まる」という現実があります。だからこそ、 自分のマネジメントスキルを正当な対価で買い取ってくれる評価制度の整った企業へ転職することが、年収アップの最短ルートとなるのです。

■失敗しない企業選びのコツ

a.休日・労働時間がライフスタイルと合致しているか
「月4日休み」が当たり前だった飲食業界も、働き方改革や法の整備などで大きく変化しています。
最近では、定休日を週2日設けたり、人材確保をしっかり行ったりなどの対策をしつつ、 「完全週休2日制」「年間休日120日以上」を採用している企業も少なくありません。

また、 実働時間や残業時間を求人票でしっかり確認しておくことも鍵。勤務時間や休日数が希望するライフスタイルに合っているのかどうかを必ずチェックしておきましょう。

b.作業が自動化されているか
店長業務の「シフト作成」「発注業務」がきちんと効率化されているかを確認するのもチェックポイントの一つ。 大手やホワイト企業は積極的にDXツールを導入しており、それが残業時間の減少に繋がっているといっても過言ではありません。
求人票に記載している企業もありますが、事前に面接などでITツールを導入しているかを確認しておくと安心です。

c.実際にお店に足を運ぶ
一般的な業態と違い、働く環境を自分の目で確かめられるのが飲食業界のメリット◎気になるお店があったらぜひ行ってみることをおすすめします。

• ・スタッフが笑顔で働いているか
• ・スタッフ同士の雰囲気がいいか
• ・店長が適切に指示を出しているか
• ・掃除が行き届いているか

をチェックしてみてください。

これらがきちんと行われていない店舗は、人手不足で現場が疲弊していたり、店長への負担が高かったりする可能性があります。

2.自身の店舗マネジメント経験と実績を職務経歴書で言語化する

飲食店店長が転職で大幅な年収アップを実現するためには、職務経歴書において「マネジメントの経験と実績を言語化すること」がとても重要です。

■数字を用いた客観的な指標を明記する

有名企業であるほど「店長を経験した」という事実だけでは評価に直結しません。「売上昨対比120%達成」「離職率を40%から15%へ改善」「在庫管理の見直しで年間コスト削減」など、 あなたの実績を具体的な「数字」で示しましょう。利益を生み出せる「経営のプロ」として認知され、高い市場価値を引き出すことができます。

■思考プロセスによる「再現性」のアピール

高年収を提示する優良企業が求めているのは、偶然の成功ではなく、新しい環境でも継続して利益を出せる「再現性」。「どんな店舗課題に対し」「どのような施策を実行し」「結果としてどう改善したか」という プロセスを論理的に言語化することが重要です。これにより、採用担当者に「自社の店舗でも同じように利益を改善してくれる」という強い確信を与えられます。

■ハイクラス求人に必須な論理的思考力と言語化能力は職務経歴書でアピール

年収500万〜800万円以上を狙う場合、エリアマネージャーや本部幹部候補へのキャリアアップが鍵となります。これらのハイクラス職では、経営層への数値報告や現場への的確な指導を行うため、 高い論理的思考力と言語化能力が問われます。自身の経験を筋道立てて分かりやすく職務経歴書にまとめ上げるスキルそのものが、ハイクラス人材にふさわしいビジネススキルの直接的な証明となるのです。

3. 面接で「経営視点」を効果的にアピールする

上述した通り、ハイクラス求人を狙う場合、現場のオペレーション能力だけでなく、経営層への数値報告や的確な指導を行うための論理的思考力が問われます。
面接では前職でのFLコスト管理や人材育成の手法を具体的なエピソードとともに語り、「利益を生み出せるプロフェッショナル」であることを証明しましょう。

4.給与交渉を成功させるポイント

転職で年収を劇的に上げるためには、内定獲得後の「給与交渉」がとても重要になります。なぜなら中途採用ではオファー金額を「求職者の前職の給与」を基準に決定するケースが非常に多いため。どれほど優秀なマネジメント能力を持っていても、過去の低い年収をベースに足元を見られた条件を提示される可能性があるからです。

■自身の「市場相場」を正確に把握する

これまでの経験やスキルが、現在の転職市場でどれくらいの価値があるのかを知ることが第一歩です。

コツ： 同業他社で同じ規模の店舗の店長や、エリアマネージャーの求人情報を複数チェックし、年収相場を把握しておきましょう。「業界相場や私の実績から見て、〇〇万円が妥当と考えております」と、客観的な基準として伝えることができます。

■「数字」を用いた実績でリターンをアピールする

前述したようにハイクラス職へのキャリアアップを目指している方は、明確な数字でアピールしましょう。企業が知りたいのは「いくら利益を出してくれるか」です。

コツ：「前職ではFL比率を〇％改善し、年間〇万円の利益を創出しました」「1on1を導入してスタッフの離職率を〇％下げ、採用コストを〇万円削減しました」など、売上向上やコスト削減の実績を数字で提示してみてください。提示額を引き上げても元が取れる人材だと納得させることが重要です。

■希望額には「幅（レンジ）」と「最低ライン」を持たせる

「絶対に〇〇万円！」とピンポイントで指定すると、企業の給与テーブルとわずかに合わなかった場合、それだけで不採用になるリスクがあります。

コツ： 「これまでの実績を踏まえ、希望は年収550万円です。ただし、「最低ラインとして500万円以上でご検討いただけないでしょうか」というように、「希望額」と「譲れない最低額」に幅を持たせて伝えるのが効果的です。企業側も柔軟に社内稟議を通しやすくなります。

■転職エージェントを「代理人」として活用する

「自分から直接お金の話をゴリゴリ切り出すのは精神的なハードルが高い」と感じる方もいるのではないでしょうか。そんなときは転職エージェントを活用するのがおすすめです。
エージェントは企業の給与テーブルの裏側や「この企業ならあと〇〇万円は引き上げられる」という相場感を持っています。あなたの代わりに、企業側と角を立てずにうまく交渉を進めてくれます。

飲食店店長で年収を上げたいなら、まずはエージェントに相談を！

中途採用市場における飲食店店長の年収相場は、だいたい年収350万〜450万円程度。ただし、年代・業態・企業規模・勤務エリアによって大きく変わります。

今の環境でできることはなにか、転職をするならあなたの経験やスキルを把握し、わかりやすく言語化していくことが重要です。

転職で年収を上げたいけど、交渉するのはニガテ…という方はぜひ一度転職エージェントを検討してみてはいかがでしょうか。企業の内部情報や相場感に詳しい転職エージェントが間に入ることで、精神的不安を最小限にとどめつつ、今よりも年収アップが叶うかもしれません！